耐震リフォームを考えている方へ ~耐震リフォームの基礎知識を身につけよう~


最近注目され始めている“耐震リフォーム”。
いつ地震がきても安心して生活できるように耐震補強をする家庭が増えています。
しかし、耐震補強を行うリフォームにはお金がかかると「費用面」で断念している人も多いようです。
そこで、耐震リフォームの必要性や方法はもちろん、費用や補助金についても詳しく説明しましょう。
耐震リフォームを考えている人はぜひチェックしてください。

目次

  1. 耐震リフォームの必要性について
  2. 耐震リフォームの方法について
  3. 耐震リフォームの費用・補助金や注意点について
  4. まとめ

1.耐震リフォームの必要性について

なぜ耐震補強をする必要があるのか、耐震リフォームをしてどのようなメリットがあるのかチェックしましょう。
必要性について把握することはとても大切です。
補強すべきか悩んでいる人は確認してください。

1-1.地震大国である日本

日本は火山が多く存在し、地震が頻繁に起きます。
淡路阪神大震災や東日本大震災など日本は大きな地震を経験しています。淡路阪神大震災では十分に耐震補強がされていなかった多くの家や建物が地震によって失われました。
大震災の経験から地震の被害を防ぐためにはどうすればよいのでしょうか。この大地震をきっかけに「地震対策」が改めて見直されました。
そして最近起きた東日本大震災でさらにその重要性が高まったのです。
地震大国である日本だからこそ事前に行う地震対策が必要なのではないのでしょうか。
地震はいつやってくるか分からない自然災害です。できる限りの対策を施しておく必要があります。
実際に、耐震リフォームを行っていたおかげで瓦礫の下敷きにならず、助かった人もたくさんいるのです。
地震で亡くなる人を減らすためには耐震補強をすることが1番だと多くの専門家が答えています。

1-2.命だけでなく財産も守る

耐震リフォームは命だけでなく“財産”も守ってくれるでしょう。
家そのものは財産の一部であり、家の中にある大切なものもすべて地震から守ってくれます。
耐震補強をしていなかった家のほとんどは地震の揺れで崩壊し、すべての財産を失いました。耐震補強さえ施していれば守れたのに…と後悔の気持ちでいっぱいになります。
後悔しないためにもいつ地震がきても大丈夫なように耐震リフォームをぜひ行ってください。
二度と戻ってこない命、家族の財産を守る必要なことです。

1-3.費用が抑えられる

もし地震がやって来て家が倒壊したら、また新しく家を建てなおさなければなりません。そうなればさらに費用がかかるでしょう。
しかし、事前に耐震補強を施しておけば家の倒壊を防ぎ、少し壊れたところだけ直せば元通りです。費用も必要な分だけ抑えられるでしょう。
このようにいざという時「費用が抑えられる」のも耐震リフォームの大きなメリットになるのではないでしょうか。
何より、命を守れることが大きなメリットです。
いざという時でも安心して暮らしていけるような家づくりをしておきたいものですね。

2.耐震リフォームの方法について

2-1.家の土台となる地盤の調査

地盤の調査は耐震リフォームに欠かせません。
耐震補強を行う際、1番最初に行う大切な調査になります。
一般的に「耐震調査」とも呼ばれますが、地盤の調査はもちろんのこと、住居の設計図面や重量、接合部分などさまざまなチェックを行います。
地盤の調査はもっとも大切なポイントになるでしょう。
家がしっかりしていても地盤が不安定なら意味がありません。地盤が不安定なほど地震の影響が大きいと思っておいてください。地盤が弱い地域では壁量が1.5倍が必要だと言われています。
地盤の状態によって補強度合も変わるため、必ず専門家にチェックしてもらいましょう。
地盤の調査、耐震調査によってどのくらいの補強が必要なのか判断されます。そこから耐震リフォームの内容が詳しく決められるのです。

2-2.耐震パネルや補修用材料の使用

一般的に耐震補強は耐震パネルや補修用材料を使用します。
耐震リフォームの費用や耐震調査によって使う材料は異なりますが、比較的簡単な方法であれば木材の結合部分に耐震金具を取り付けたり、壁に筋交いを設置したり、外壁に金属製のブレースを取り付けるなどさまざまな方法が挙げられるでしょう。
揺れを抑えてくれる金具の取り付けが一般的になっているので要チェックです。
金具や補修用材料にもさまざまな種類があり、種類によって費用も異なるでしょう。
業者に依頼すれば適切な方法を紹介してくれます。
どのような工事を行うのか、どのような補修用材料を用いるのか説明をしっかり聞いてくださいね。

3.耐震リフォームの費用・補助金や注意点について

3-1.耐震リフォームの費用はどのくらい?

耐震リフォームは目的によって補修方法も異なります。
主に「50万円以下」「50万~100万円」の2種類が基本的な耐震リフォームの費用になるでしょう。
100万円用意しておけばある程度の耐震補強ができると思ってください。
しかし、建物の老朽化がひどい、軟弱な地盤、1981年以前に建てられた建物の場合、費用が100万円以上かかる可能性が高いです。
壁量や屋根の重さを軽くするなど大掛かりなリフォームが必要になるのでその分お金がかかるのでしょう。
耐震リフォームの目安は20万~100万円になりますが、建物や地盤の状態によってはもっとかかるケースもあるということを忘れないでください。
すべては「耐震調査」の結果次第です。

3-2.費用が足りない場合は「補助金」を活用する

今ではほとんどの自治体から耐震補強の「補助金」が出ています。
提示されている条件、助成金額の上限、助成率をクリアしなければ補助金を受け取ることはできません。
また、自治体によって内容が異なるので必ずホームページや役場・役所でチェックしてください。
いくつかの自治体をチェックしたところ「高齢者・障碍者世帯に限る」「対象建築物が重点地区内にある」「低所得世帯」などの条件が出されています。
耐震リフォームをしたいけれど費用が足りない場合は自治体から出ている「補助金」をぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

3-3.業者に依頼する際の注意点

耐震リフォームを業者に依頼する時、いくつか注意点があります。
まず1つ目は「実績のある業者を選ぶこと」です。
リフォームは手抜き工事がしやすく、そのデメリットを利用した悪質業者も増えているので注意しなければなりません。
耐震リフォームで高いお金を支払ってもきちんとされていなければ意味がないですよね。
しっかりリフォームをしてくれる「実績のある業者」を選んでください。
また2つ目の「費用と補修内容を確認すること」も大切なポイントになります。
費用と補修内容がきちんと合っていなければ信用できません。
どのような質問にも詳しく丁寧に説明してくれるかどうかチェックすることが信用できるか否か判断できるポイントになるでしょう。

4.まとめ

耐震リフォームについて詳しく説明しましたがいかがでしたでしょうか。
いざという時のため、できる地震対策は入念にしておきたいものです。
対策はし過ぎても困りません。
命だけでなく財産を守るためにも建物の耐震補強は必ずしてください。

  • 地震大国の日本だからこそする必要がある
  • 命と財産を守る
  • 費用が抑えられる
  • 地盤の調査を行う
  • 耐震パネルや補修材料を使う
  • 耐震リフォームは20万~100万ほど
  • 自治体から出ている「補助金」を利用する
  • 安心して依頼できる業者を選ぶ

以上のポイントは押さえておいてください。
安心して生活するためにも耐震リフォームをオススメします。
費用が足りない場合は「補助金」を利用するのもひとつの方法です。
自治体によって補助金が受けられる条件が異なるので必ず確認してくださいね。